テレビの有用性と問題点から考える

こんにちは。

今回はテレビの有用性と問題点について考えます。

おなじみのテレビ。私たちの子供にはすでにすべての過程に普及していて
子供時代の学校での話題が、テレビのお笑い番組だったり、漫画だったりと
小さな子供から、大人までテレビの影響は大きなものでした。

テレビで商品の有効性を語られるものなら、その商品は飛ぶように売れ、
逆のことが起こると全く売れなくなる。

たとえば、あるテレビ番組で納豆の特集が組まれれば翌日は飛ぶように売れ、
逆に狂牛病などのニュースが流れれば、牛肉が売れなくなったりといった具合だ。

また、健康食品の代名詞ともいえる納豆が、尿酸値が高くなるとも報じられているそうだ。
その時代その時代で、真逆のことが報じられ、何が真実のことなのかテレビだけでは
理解できない状況です。

しかし、商品を売りたい人にとって、テレビ番組でCMを流すことは非常に有効なことです。

インドでは、そんなテレビ普及の拡大の過程を経験して最中です。
インド人は娯楽に対してお金をかける傾向があるようで、娯楽の中心となる
テレビの保有者が増えています。

そのため、私たちがインドでテレビを持っていないことに対しては不思議な感覚を
持ってみられます。CATVの契約斡旋に来ますが、テレビがないことを説明すると
不思議な顔をされます。

そのテレビの影響力は非常に強いです。そして、悪いことに、多くの情報がゆがめられます。
たとえは、日本のニュースと海外のニュースでは、同じ事柄でも都合の良いように日本国内では
報道される傾向があります。
日本国内の視点のみで、日本にとって都合の良い解釈で伝えられるようです。

そして、この日本国内のニュースばかりを真実だと考えている人と話をすると、
カルチャーショックを受けることが発生してしまいます。

その中でも、日本で海外について話をする際に最も疑問に感じることが、日本人の海外に対しての
感覚です。

多くの発展途上国では、日本が経験したような高度経済成長を現在進行形で経験しています。
人々の給料は毎年上昇し続けており、近代化とともに最先端の製品もたくさん入っています。

インドでは、日本製の商品や海外の先進国の最先端の商品は購入できます。
そして、インド政府は、宇宙産業、バイオテクノロジーナノテクノロジーなど
世界でも最先端技術と考えている研究に多くの研究費を投じています。

テレビの影響力とその情報

テレビのニュースについては、上記に書いたことも含め、初めから回答が決まった筋書き通り
の報道がされる傾向があります。時にはある権力に対して都合の良いようにゆがめられる
場合もあることでしょう。

個人的には、お笑い番組などは、時間が過ぎるだけであるので、テレビを見るのは時間の
無駄であると考えています。

テレビを見る行為が受け身の行為であるため、自分で考える必要がなくなってしまいます。

そして、多くの人がテレビで得られた情報が本当の最先端の情報として理解して
間違った事柄が真実と考えてしまうのではないでしょうか。

もちろん、天気予報、スポーツ番組の結果などは有用な情報であることには変わりません。

テレビの視聴料

日本にも諸外国と同様、様々なテレビ局があります。そして、NHKだけは、特別に、
公共のための放送という意味で視聴率という料金を徴収する権利が付与されていて、
テレビを視聴できる環境を持つ家庭から税金のように徴収する権利が法律で
決められています。

そのため、DVD視聴のためにテレビを持っていたり、パソコンのモニターとして使っていても
テレビを視聴できることができるなら、テレビの視聴料を必要が出てきます。

さらに、近い将来、インターネットに接続できる環境を持っているだけでNHKの視聴料として
料金を徴収しようという動きも出ています。

この動きは、フェアなのだろうか。

今は、情報の収集はいろいろなメディアを用いることができ、インターネット使って
海外のメディアの情報も容易に入手できるようになっています。

Podcastなどを使って、海外メディアのニュースをリアルタイムで聞くこともできます。
もちろん、NHKもpodcastを用いて世界中に日本のニュースを英語で流しています。

そんな中で、NHKが日本国内の人だけに対して視聴料として料金を徴収している現実があり、
インターネットからも料金を自動的に徴収しようという動きはグローバル標準からも
かけ離れているように感じてしまいます。

衰退する産業、保護される産業、新たな産業

インターネットの普及に伴って、ソーシャルメディアがメディアの一つとして
広告の場として存在が大きくなっています。

企業の広告もインターネットに移行する部分も増え、それとともに、テレビのCM、新聞など
にかける費用も減ってきているのが現状です。

その中で、新規のビジネスモデルを用いて多くの人が、その分野へ参入し
仕事の幅が広まっていく。これば、普通の時代の流れで、古い体制の事業が
衰退していくのは当たり前のことです。

たとえば、アメリカでは、本屋の大手Bordersが2011年に破たんしました。
インターネット販売によって実店舗の本屋さんが時代に合わなくなってしまったことが
原因です。
アメリカ滞在中は頻繁にボーダーズで本やCD、DVDを購入していたので
破たんのニュースにはびっくりでした。

しかしながら、日本では、資本主義の原理とは異なったことが、しばしば、発生します。
代表的な例は、1990年代のバブル経済破たん後の銀行です。

長銀などつぶれた銀行もありましたが、基本的に銀行は破たんせず、税金が投入されます。
また、何十年間も、法人税を払わなくてよい特例措置が政府の方策として取られました。

今後、NHKについても同じような保護政策によって、インターネット環境を持つ人から
NHKの視聴料を徴収することになってしまいかねません。

それは、大手メディア、企業と政治が密接に関係する日本ならではの出来事であって、
それが、正しいこととして扱われてしまう国柄のためなのでしょう。

日本では、衰退してきた産業を何とか持ち直させようとする力が働き、
多くの税金が投入され、ギリギリのところで産業を保っている分野があるように見られます。

個人的には、近い将来、中心となってくる産業は、これから生まれてくるべきものであり、
将来を見据えた産業に政府は投資すべきではないのだろうか。

インドが火星探査機を打ち上げたニュースを見ると、将来をしっかりと見据えて
お金を使っているように感じられる。そうした視点が大事なのでは。

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